「販売の促進」が制限の起点になる
Googleのポリシーは「処方薬」を、処方薬のオンライン販売を促進する内容と定義し、例に「処方薬の販売」「オンライン薬局」を挙げています。配送を前面に出すページも、販売の促進と読まれれば同じ扱いになります。ただし制限は禁止ではなく、制限ラベルの付いたページでもAdSenseコードの設置は可能です。入札できる広告ソースが減るため配信量は少なくなりやすいとされ、Google広告は制限ラベルの付いた内容に配信されない、という違いがあります。
三つの類型で自分の位置を確かめる
「処方薬の販売」「オンライン薬局」に当たる販売導線は制限対象です。未承認の医薬品やサプリメントの販売は、制限ではなく禁止側に置かれます。購入導線を持たず、配送手順や制度を解説するページは制限外として説明しやすい類型です。同じ「医薬品配送」でも、この三つのどこに位置するかで結論が変わります。
類型を決めるのは名称ではなく、ページ上で利用者が何をできるかです。処方箋の送信フォームや決済ボタンがあれば、配送を主題にしていても販売導線とみなされやすくなります。
境界を曖昧にする表現
カート、決済、処方箋送信への導線が同一ページにあると、販売促進と評価されやすくなります。逆に、制度や手順の説明に徹し購入導線を置かなければ、対象外と説明しやすくなります。線引きは文脈依存で、公表文だけでは個別表現の適否を確定できません。根拠のない健康効果の断定や、未承認薬の効能訴求も別ポリシーで制限されます。
出稿前に確認する四つの手順
- 掲載文がオンライン販売の促進に当たるか、一文ずつ点検する。
- 制限ラベルを前提に、配信量と収益を保守的に見積もる。
- 修正できない場合は、広告以外の集客経路を主軸に据える。
- 掲載情報の正確性と完全性を確認し、誤解を招く省略を除く。
残る不確実性と相談すべき範囲
Googleはポリシーを随時改訂しうると明記しており、本稿の整理も現時点の記述に基づくものです。個別表現の適否、医療広告としての適法性、越境配信の扱いは、公表文だけでは決められません。判断が割れる表現は、Googleのポリシー窓口や広告・法務の専門家に確認したうえで、出稿前に構成を固めてください。まずは掲載ページを一文単位で見直し、購入導線の有無を確認するところから始めましょう。
研究の知恵